テレビを解約してみたハナシ
税金ではないけれど、個人の希望の有無に関わらず毎月必ず支払わなければならない物はありますよね。
その第二の税金の1つにあたるものにテレビ受信料も含まれるかと思います。
新社会人や新生活をする人は家具をそろえる時にテレビも大体セットになってはいるものの、忙しかったりつまらなくて見なくなった人もいると思いますが、放送受信料はしっかりと請求がきます。
地上契約だと年間で14,000円前後、衛生契約だと25,000円前後も！
私自身もテレビがつまらなく感じて、過去に解約まで至った経験があるので、その流れについて書いてみました。
解約までの流れ
ちなみに私は地上契約（になっていて）で口座からの引き落としで支払っていました。
電話で申し込み
まず、NHKのフリーダイヤル、0120-151515にかけてみることに・・・ かけてから12,3分程かかってようやくつながりました。
（以下はNHK職員のことをNで表記します）
Ｎ「お電話ありがとうございます、NHK放送案内局でございます。」
私「もしもし、テレビをもう随分見ていないので解約したいのですが。」
Ｎ「解約のご希望ですね。では、現在お客様のお住まいは戸建てでしょうか、それともアパートなどの集合住宅でしょうか？」
私「アパートです。」
Ｎ「今はテレビは見ておられないということですね？」
私「はい。」
Ｎ「では今、そのテレビはございますか？」
私「えー・・・あるんですが、チューナーは外してパソコンのディスプレイとして使用しています。」
Ｎ「・・・それでは、解約はできかねませんねぇ。」
私「えっ！どうしてですか！？」
Ｎ「たとえ現在みていなくとも、チューナーを用意さえすればいつでも見ることができますよね？お客様のお住まいはアンテナがありいつでも受信できる状況ですよね？」
私「でも、実際何年も見ていないんですよ！？」
Ｎ「それでもチューナーを用意さえすれば見れる環境で・す・よ・ね！？実際見ていなくても、それを証明できるものがなければ解約はできかねますので！」
私「・・・わかりました。」
どうやら、見ていないことを証明できるものがないとできないようなので、とりあえずここは一旦引いておきました。そして、フリーダイヤルより地元営業所のほうが解約しやすいと様々なブログやサイトに書かれていたので今度はそちらにかけることにしました。
テレビを売る
すぐにテレビを売ることに。 ちなみに持っていたパソコンも結構オンボロなものでノートパソコンに買い換えようと思っていたので、ちょうど良かったです。 売った時は必ず業者から領収書を貰いました。
電話で申し込み(リベンジ戦)
ちゃんとテレビを売って買い取り業者から領収書も受け取り、今度は地元放送局に電話して見ることに・・・
私「もしもし、テレビを売ったので受信契約を解約したいのですが。」
N「テレビを売却されたのですね。では手元にその証拠となるような領収書等はございますか？」
私「はい、持っています。」
Ｎ「では、テレビの他に放送を受信できるような、カーナビやパソコンはお持ちですか？」
私「ないです。」
Ｎ「お客様のお持ちの携帯やスマートフォンにはワンセグ機能はついておりますか？」
私「ないです。」
Ｎ「では、お客様は今後、放送を受信できる機器を設置する予定はございますか？」
私「ないです。」
Ｎ「・・・では、解約の手続きをいたしますので、お客様のお名前と住所、電話番号をお聞きしてもよろしいでしょうか。」
名前・住所・電話番号を告げると、調べるので少々お待ち下さいと３分ほど待たされる。
Ｎ「おまたせいたしました、〇〇市✕✕区にお住まいの△△様でよろしかったでしょうか。」
私「はい、そうです。」
Ｎ「お客様は現在口座からの引き落としになっていて、放送受信を開始されたのが〇年の×月からになっていますが宜しかったでしょうか。」
私「はい、そうです。」
Ｎ「では、本日に解約の申し出がありましたので、今日から１週間以内に用紙を送らせて頂きます。そちらに記入して送り返して送り返して頂けるようお願いします。」
書類が送られてくる
１週間もしないうちに封筒が届きました。
中には放送受信契約内容届と返信用封筒が入っていました。内容届に記入した後、契約届買取業者からの領収書と一緒に返信用封筒に入れポストへ。
その後は無事、解約できました！
放送受信契約内容届に書かれていた内容は
・なぜ契約を辞めるのか、その理由の項目と具体的な内容の記入欄
・今後放送を受信する予定はあるか
の2点でした。
解約の理由は５つの内から選ぶことになっています。
1,受信機を廃棄したから（廃棄した証拠が必要）
2,受信機が故障したから（本当に壊れたのか後で確認しに訪問してきます）
3,受信機を譲渡したから（誰にいつ譲ったのか、証拠が必要）
4,アンテナを撤去したから （撤去した証拠が必要ですが、戸建てならまだしも集合住宅では見込めません）
5,ケーブルを脱退したから （恐らくこれはマンション等の建物に組み込まれているCATVのことかと思います）
まとめ
契約の対象になる人とは
放送法64条により「NHKを受信可能な受信設備を設置した者はNHKと契約しなければならない」と規定されています。
ここで言う「受信機器を設置した」と言うのは、受信機器が手元にあり、放送を受信できる環境にある事を指します。
・・・と言う事は、テレビを見る見ないに関わらず、設置した時点で契約しなければならなくなります。
まず、ここで言う受信設備とは
・テレビ、ポータブルデレビ
・ワンセグ機能付きのケータイ
・カーナビ
・チューナー付きのパソコン
・ビデオレコーダー
※チューナーは元から機能が内蔵されているのは勿論、外付けで見ることができる端末も含まれます。
そして放送を受信できる環境というのは
・CATV&ケーブルテレビのセット
・地デジ用（UHF）アンテナがある
・BS/CS用のアンテナがある
つまりこの２つの条件の内どれかが重なってしまうと、NHKと契約することになってもおかしくない状況になります。
NHKへの応対は
電話や訪問員と話す際、相手も商売ですから結構強引にちゃんと契約しにきます。
しかし本当に受信できる環境にないのであれば、こちらもしっかりと言うべきです。
したがって
・まず受信設備かアンテナが無い、もしくは使えない事を証明する物を用意する。
・（特に電話の場合は）聞かれた事に関してyesかnoと答える。自分の口から自分の受信環境に関する情報をあまり話さない。
・外付けでもチューナーを用意すれば見られる状況であればそれも油断しない。
・フリーダイヤルより地方放送局のほうがスムーズかもしれません。
今、テレビを見ておらず解約したい方、これも一つの参考になればと思います。無事、解約できるよう応援しています。
